産休中に保育園を手配することができたこともあり、
産休明けすぐに職場に復帰しました。

出産直前まで自分の雑用は片づけておいたつもりでしたが、
会社に戻ってみると、雑用が山積みになっていました。
保育園のお迎えに間に合うよう、残業が難しかったため、
業務時間中の仕事の密度が非常に高くなりました。

通勤は都内まで毎日満員電車で、帰りに保育園で子供をお迎えすると、
夕飯を作るのが体力的にとてもつらく感じられました。

また、預け始めは風邪をひくこともなく元気だった子供が、
6カ月を過ぎると次々と病気にかかるようになりました。
保育園から職場にお迎えに来るよう、電話がかかってくることもあり、
周囲は残業して働いているのにと、職場に居づらく感じられるようになりました。

いろいろ無理が重なったせいか、私自身も体調を崩すようになり、
繰り返し風邪をひき、頭痛に悩まされました。
周囲はいったん休んで育休を取得したらどうかと勧めてくれました。
しかし、周りに迷惑をかけているという後ろめたさと、育休後に復帰して、
果たして出産前と同じように働き続けられるかどうか、自信がなくなったことで、
退職することに決めました。

退職後、お金のやりくりなど色々大変ですが、なんとかやりくりしています。
ですがやはり育児などでお金が必要で困っていた時、
知人からキャッシングを進められました。
夫と相談して色々参考にした結果、ここで借り入れすることになりました。
<参考サイト⇒http://xn--u9jygj1a3dvkkes22ylc0a4hzic1f.com/

今から振り返ると、産休・育休を続けて取得してから
職場復帰すればよかったと感じています。

育休産休制度を活用しようとすると、
同僚の態度が大きく変化することがままあります。
制度が整備されたものの、それを利用しようとする人に対しての
理解が進んでいないことが原因です。

育休産休制度を活用し終えて職場復帰を果たした際に、
同僚から嫌がらせを受けることは珍しくありません。

嫌がらせで多く見られるのは、
他の社員よりも明らかに難しい仕事を大量にお願いされ、
残業せざるを得なくなる状況に追い込まれることです。

残業することによって育児に割くことができる時間を少なくし、
結果として仕事との両立を難しくさせることが目的です。
この嫌がらせでは、育休産休に理解がある上司が存在していても
問題の発覚が遅れがちになります。

仕事はチームで行うことが多いので、
従業員が一斉に各々の業務に臨んでいると
誰が極端な質と量の仕事を割り振られているのかわかりにくくなるからです。

また、育休産休を終えた人には仕事のブランクがあるので、
残業せざるを得なくなることは当然であると考える上司もいます。

育休産休がきっかけで同僚から嫌がらせを受けた場合には、
上司ではなく社長などの経営陣に相談することも効果的です。
制度を積極的に導入した人たちなので、
嫌がらせが発覚すれば真剣に対策を考えてくれる可能性があります。

女性の社会進出が進んできているとはいえ、
一部の大企業を除き育休・産休を取得するのはハードルが高いと言われています。

もちろん女性側も、
会社の都合や労働環境を考えると育休・産休を受け入れにくい理由も
理解出来る為言い出しにくい状況にあるものです。

世間では、産休を申し出るタイミングについて色々と取りざたされています。
もちろん、育休明けに仕事に戻れるのかという不安を抱えて
復帰せずに退職を選ぶ事も多いのです。

働く既婚女性として辛いのは、
育休産休に関係る上司からのパワハラでしょう。

乳幼児を抱えて働く場合、
子供の体調不良などで有休を使わざる得ない事も実際に出てくる物です。
それが重なって行くと、上司の態度が急変し
パワハラで退職に追い込まれたという事例も少なくありません。

退職に追い込まれないまでも、
職種変更を余儀なくされたり
給料に響いたりと辛い状況に置かれている方が多いのです。

子供を育てるなら仕方ないと、
女性としての弱みを握られて泣き寝入りという状況に陥りがちです。
しかし、現在では色々な相談機関も政府によって設置されており
相談する事も出来る様になっています。

また、労働組合がある所では組合への相談も可能でしょう。
パワハラに泣き寝入りで終わらず、
少しずつ環境を改善する努力をしてみるのも良いでしょう。

妊娠をした場合には、
その後仕事を続けるかどうかを考えるようにしなくてはなりません。

仕事を辞めて育児に専念をするか、それとも仕事を続けていくかは、
夫婦でしっかりと話し合う事です。
もしも仕事を続けていくのであれば、
産休や育休を取得して仕事を続けていくことが出来ます。

しかし企業の体質によっては、育休や産休を取得しにくい企業もあります。

育休や産休を取りづらい状況となると、
出産間近まで無理をして働いたり、
出産後すぐに復帰をしなくてはならない状況になるでしょう。
それでは、落ち着いて子育てをすることも出来ませんし、
体にも負担がかかってしまう事になります。

自分の働いている企業体質がどういった感じなのかを見極めることによって、
計画的に子供を授かることが出来るようになるのです。

あまりにも出産に対して後ろ向きな企業なのであれば、
妊娠をする前に早めに転職を考えるようにしてもいいでしょう。
そういった企業であれば、子育てもしづらい状況の可能性が高いですので、
仕事と子育てを両立したいのであれば、考えるようにしなくてはなりません。

今後子供をのぞむのであれば、
転職時にも、子育てがしやすい環境の企業を選ぶようにすることです。

現代社会は昔より働く女性が多くなった世の中になりました。

その中で生じる悩みとして「結婚して子どもを産みたいけど仕事を止めたくない」
「子どもが生まれたけれど仕事との両立が難しい」というものが挙げられます。
そんな人に対して出来た制度が『育休・産休』と呼ばれる休業制度です。

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産休は正式には「産前産後休業」と呼ばれ、
母体保護の考えから労働基準法で定められている休業です。

休業日数は産前の場合は出産予定日を含む
6週間(双子以上の場合14週間)以内になり、
産後は8週間以内とされています。

産前休業は本人が会社に申請し、
産後は本人の申し出に関係なく6週間就業させることが出来ません。
その後7、8週間目は本人が労働を強く望んでいる、
なおかつ医師が働く支障がないと判断したときに限り就業出来ます。

産休中は給与が出ない会社が多く生活が苦しくなる家庭があります。
ですのでキャッシングをする主婦もいます。
収入のない働いていない主婦でも借りれるのか不安だと思いますので、
審査不要でキャッシングを探している人の為のサイトを参考にしながら借りましょう。

次に育休は正式には「育児休業」と呼ばれ、
養育する子どもが満一歳の誕生日を迎える前日まで認められている休業です。
こちらは父母ともに取得する場合、1歳2ヶ月まで所得期間が延長されます。

父母一人ずつ取得できる休業期限の上限は1年間としています
(母親は産後休暇期間を含みます)
育休は開始予定日の1ヶ月前に会社に申請する必要があり、
父親については出産後8週間以内に取得した場合は
特例で再度育休を取得することが出来ます。